各データ項目の網羅率と「—」表示の理由
FUDOSAN DBは国土交通省「不動産情報ライブラリ」の公開データを構造化しています。データソースによってカバレッジが異なるため、一部の市区町村では「—」が表示されます。これはバグではなく、元データに該当する調査地点や取引が存在しないことを意味します。
| データソース | 内容 | 対象期間 | 更新頻度 |
|---|---|---|---|
| 不動産取引価格情報 | 売買取引の価格・面積・築年数等 | 2005年Q3〜最新 | 四半期 |
| 地価公示・地価調査 | 標準地・基準地の公示価格 | 2021年〜最新 | 年次 |
全1,920市区町村に対する各項目のカバー率です。
| 項目 | カバー数 | カバー率 | グラフ |
|---|---|---|---|
| 取引データ | 1,909 | 99.4% | |
| 取引価格推移(チャート) | 1,889 | 98.4% | |
| 住宅地 地価 | 1,170 | 60.9% | |
| 商業地 地価 | 1,052 | 54.8% | |
| 地価推移(チャート) | 1,533 | 79.8% | |
| マンション平均価格 | 774 | 40.3% |
| 物件種別 | 対象エリア数 | 取引件数 | 座標 | 最寄駅 |
|---|---|---|---|---|
| 宅地(土地と建物) | 1,887 | 2,292,781 | 82.3% | 97.7% |
| 宅地(土地) | 1,885 | 1,939,842 | 76.3% | 96.9% |
| 中古マンション等 | 896 | 1,263,963 | 92.4% | 98.6% |
| 農地 | 1,722 | 434,185 | 0% | 0% |
| 林地 | 1,675 | 187,784 | 0% | 0% |
地価公示・地価調査は用途区分別に調査地点が設定されています。住宅地が最も調査地点が多く、工業地や調整区域は限定的です。
| 用途区分 | 2025年 対象エリア数 | 調査地点数 |
|---|---|---|
| 住宅地 | 1,525 | 17,899 |
| 商業地 | 1,355 | 6,499 |
| 工業地 | 457 | 1,053 |
| 調整区域住宅地 | 67 | 68 |
| 市街化調整区域住宅地 | 39 | 44 |
以下のいずれかに該当する場合、該当セルに「—」が表示されます。全てデータソースの制約であり、不具合ではありません。
| 表示箇所 | 「—」の原因 | 対象 |
|---|---|---|
| マンション平均(万円) | マンション取引が存在しない | 地方・農村部の約1,100エリア |
| 地価(円/m²) | 地価公示の調査地点がない | 過疎地域・離島の約750エリア |
| 地価前年比 | 地価公示の調査地点がない | 同上 |
| 取引価格推移チャート | 取引データなし(極めて稀) | 約30エリア |
| 地価推移チャート | 地価調査の地点がない | 約400エリア |
政令指定都市(20市)と東京23区は、傘下の区データを集約した値を表示しています。
| データ項目 | 集約方法 |
|---|---|
| 取引件数 | 区の合計 |
| マンション平均価格 | 取引件数による加重平均 |
| 住宅地地価 | 地価調査地点数による加重平均 |
| 地価前年比 | 地価調査地点数による加重平均 |
| 取引価格推移チャート | 区の取引を集約して再計算 |
| 地価推移チャート | 区の地価を集約して再計算 |
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